メンタル不調で休養した従業員のフォロー方法・復職面談の流れ

今回は、復職面談の流れについて書きたいと思います。

産業保健師は、会社で働いている従業員の心と健康を維持するためのサポート役として働いています。

そのためには、会社側が健康管理について正しいサポート体制を整えておく必要があります。この体制を怠っている会社は安全配慮義務違反となります。

安全配慮義務とは

労働契約法第５条　「労働者が生命、身体等の安全確保しつつ労働することができるよう、必要な配慮をする」ことを会社側に定めた義務のこと

産業保健師はメンタル面でフォローが必要な従業員やフィジカル面でフォローが一時的に必要な従業員に対してはどのようなサポートができるのかを説明していきたいと思います。

メンタル面でフォローが必要な従業員に対してのフォロー体制　復職面談の流れ

精神的に疲労困憊して、会社を休みがちになってしまった従業員に対して産業保健師にどのようなルートで連絡が入り、フォローしていくのかについて説明します。

①職場から、人事部または保健師に連絡が入る

産業保健師は、常に職場巡視をしているわけではないので従業員の異変に気づくことが難しいです。

なので常に職場の状況を把握している上司から連絡が入ります。

職場内のフォローのみで解決する場合であれば産業保健師のフォローは必要ありませんが、職場内で解決できない困難な事例もたくさんあります。

そのような場合、人事部や保健師に職場から連絡が入り本人と面談したり、必要であれば産業医面談、病院紹介をします。

②長期休暇が必要になった場合

メンタル面でフォローが必要な従業員と面談し、産業医または病院受診した結果“休暇を要する”と診断書が提出され休養開始となった従業員に対して、保健師は従業員の休暇中の状況を把握し上司と人事部と情報共有をします。これは安全配慮義務の面から実施しています。

従業員との連絡方法はメールや電話等でフォローをしていきます。休養している従業員と

連絡手段は相談して決めます。理由は、本人に休養に専念してもらうため、休養中負担にならない方法で連絡をとるようにします。

③職場復帰する場合

しっかり休養に専念したことで、心身ともに状態が安定してきて病院の主治医から“復職可能”の診断書が提出されたら、産業医面談を実施し従業員が①生活リズムが整っているか(定時まで働けるか)②復帰しても可能な精神状態・身体状態かの確認③復職を繰り返さないように従業員が休養中、病気とどのように向き合い復職した後、どのように就業に取り組んでいくのかの確認をします。産業医面談には人事部担当者と保健師も同席します。

長期休養（1年〜3年）している従業員に対しては、リワーク施設に通所してもらい職場復帰となるケースもあります。

リワーク施設とは

メンタル面で休養した従業員が、しっかり休養して心身が安定し復職できる状態になったときにスムーズ復職できるために会社に復帰する前のリハビリ施設みたいなところです。

リワーク施設ではストレスへの対処法を学んだり（認知行動療法やアサーション・トレーニングなど）休養前の生活リズムに戻すために、決まった日にち時間内で通い復職への準備を行う施設のことです。

リワーク施設は無料で実施できるところや病院でリワーク施設を設けていることころもあります。

④産業医面談を実施し復帰可能になった場合

面談結果を基に、産業医、人事部、保健師とで就業場所や配置転換、今後のフォロー体制を決めていきます。

復帰後の就業時間ですが、職場復帰可能になった従業員に最初から定時勤務をさせてしまうと、体調を崩してしまうリスクが高く再度休養してしまう可能性があります。そのためまずは、リハビリ勤務から開始します。例えば始めの1週間は午前中勤務からはじめ、徐々に定時勤務までという風に体を慣らして行きます。

復職後も、しばらくの期間は従業員のフォローを継続し、就業場所でしっかり働けているか体調の悪化がないか本人と上司に確認し情報共有をします。状態によっては1週間に1回、または2週間に1回とフォローしていき状態が安定し、休養前の状態まで戻ってきたらフォロー期間を1ヶ月に1回半年に1回と空けていき、フォローが必要ない状態まで安定してきたらフォロー終了とします。